企業の貸借対照表（バランスシート）に資産として計上されている不動産を指します。不動産業以外の企業が保有する工場やオフィスビル、賃貸物件などがこれにあたります。これらの不動産が企業全体の収益性や資産効率にどのような影響を与えているかは、企業価値を評価する上で重要な分析対象となります。
売上高を総資産で割って算出される財務指標で、企業が保有する資産をどれだけ効率的に使って売上を生み出しているかを示します。この数値が高いほど、少ない資産で大きな売上を上げていることになり、資産効率が良いと評価されます。オンバランス不動産は資産額が大きくなるため、一般的にこの回転率を押し下げる傾向があります。
税金を支払った後の営業利益が、売上高に対してどれくらいの割合を占めるかを示す指標です。事業そのものの収益性の高さを表します。オンバランス不動産から得られる賃料収入などは、比較的費用が少なく済むことが多いため、この利益率は高くなる傾向にあります。
企業が行う投資の収益率（ROIC）が、投資家が期待するリターンである資本コスト（WACC）を上回るべきである、という考え方です。単に利益が出ているだけでは不十分で、資金調達にかかるコスト以上のリターンを生み出して初めて、企業の価値は創造されるとされます。東京証券取引所もこの考え方に基づいた経営を上場企業に要請しています。
企業が戦略的な判断に基づき、保有する不動産を売却したり証券化によってオフバランス化したりすることです。かつては資金調達が主な目的でしたが、現在では本業への集中や、不動産事業を独立させて新たな収益源とするなど、企業価値向上に向けた経営戦略の一環として行われます。