環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス(Governance)の3つの要素を指す言葉です。これまでの環境保護活動や社会貢献活動が企業の任意的な取り組みと見なされがちだったのに対し、ESGは投資家の視点から生まれました。特に2008年のリーマンショック以降、短期的な利益追求だけでなく、長期的な企業の持続可能性を測るためには、気候変動への対応(環境)、人権への配慮(社会)、適切な経営体制(ガバナンス)といった非財務的な情報が不可欠であるという考え方が広まりました。ESG投資とは、これらの要素を投資判断に組み込むことで、長期的なリスクを管理し、安定したリターンを目指す経済的なアプローチです。
2006年に国連が提唱した、機関投資家が投資判断を行う際にESGの視点を組み込むことを促すための6つの行動原則です。この原則が生まれた背景には、世界の資本市場に大きな影響力を持つ年金基金などの機関投資家が、ESG課題を考慮した投資を行うことで、社会全体の持続可能性を高めることができるという考え方があります。投資家が自主的に署名することで、ESG投資を推進する意思を表明する仕組みです。
PRI(責任投資原則)を不動産投資の世界に具体的に適用するために、2007年に示された考え方です。不動産はエネルギー消費や地域社会との関わりが深い資産であるため、一般的なPRIの原則を、省エネルギー設備の導入やグリーンビルディング認証の取得、労働者の福祉への配慮といった、不動産特有の行動に落とし込む必要がありました。これにより、不動産投資家がESGを実践する際の具体的な指針が示されました。
2015年に国連で採択された、2030年までに達成すべき17の国際的な目標です。貧困や飢餓、気候変動といった地球規模の課題解決を目指すもので、主に国や政府が主体となって取り組みます。ESGとの違いを理解することが重要で、SDGsが達成すべき「ゴール」であるのに対し、ESG投資はゴールを達成するための「プロセス」や「手段」と位置づけられます。ESG投資を通じて企業の行動を変えることが、結果的にSDGsの達成に貢献すると考えられています。
気候変動が企業経営に与える財務的な影響を分析するために、TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)が提唱した2つのリスク分類です。物理リスクとは、台風の大型化や洪水、海面上昇といった、気候変動そのものによって引き起こされる直接的な物理的損害のリスクを指します。一方、移行リスクとは、社会が脱炭素社会へ移行する過程で生じるリスクのことです。例えば、炭素税の導入(政策)、省エネ技術への対応の遅れ(技術)、環境配慮でない企業への評判低下(評判)などが含まれます。この分類により、企業や投資家は気候変動がもたらす多様なリスクを体系的に把握し、対策を立てることができます。