企業のサステナビリティ（持続可能性）への取り組みという、目には見えない価値を評価・比較するための共通の物差しや仕組みのことです。投資家がESG投資を行う際の判断基準を提供したり、企業が自社の取り組みを開示する際の指針となったりします。市場メカニズムを通じて社会課題の解決を促すための重要なツールとして機能しています。
不動産会社や不動産ファンドのESGへの取り組みを評価するために作られた、世界的な評価基準（フレームワーク）です。欧州の年金基金などが中心となって創設されました。個別の物件ではなく、会社やファンドといった組織全体の活動を「マネジメント」と「パフォーマンス」の2つの側面から評価する点が特徴です。投資家が、どの不動産会社やファンドがサステナビリティに優れているかを比較検討するための重要な指標となっています。
投資家が投資の意思決定プロセスに、環境（E）・社会（S）・ガバナンス（G）の視点を組み込むことを促すための世界的な行動原則です。国連が主導して策定されました。これは企業を評価する基準ではなく、年金基金や資産運用会社といった投資機関が、長期的な視点に立った責任ある投資家として行動するための指針を示すものです。
企業がサステナビリティに関する活動を報告書（サステナビリティ・レポートなど）にまとめる際に用いる、国際的なガイドラインです。企業活動が経済、環境、社会に与える影響について、透明性や比較可能性を保ちながら情報開示するための世界的な基準として広く利用されています。これは財務情報を扱う会計基準とは異なり、非財務情報の開示ルールを定めたものです。
不動産が将来、脱炭素社会への移行に伴って経済的な価値を失うリスク（移行リスクや座礁資産化リスク）を管理・評価するためのツールです。パリ協定が定める気温上昇目標に沿った不動産の脱炭素化の道筋（パスウェイ）を示し、個別の不動産の炭素排出量がその道筋からどの程度乖離しているかを分析することで、将来のリスクを定量的に評価することができます。