金融機関が融資（オリジネート）を行い、その債権を自ら保有し続けるのではなく、すぐに証券化して投資家に転売（ディストリビュート）するビジネスモデルのことです。サブプライムローン問題の際、貸し手が「どうせ売ってしまうから」と安易な審査で融資を行った（モラルハザード）として批判の対象となりました。
OTDモデルへの反省から導入された、証券化商品の組成者（スポンサーやオリジネーター）に対して、商品リスクの一部（例えば5%など）を自ら保有し続けることを義務付ける規制です。「身銭を切る（Skin in the Game）」ことで、安易な商品組成を防ぎ、原資産の質を担保する狙いがあります。
証券化商品の裏付けとなっている原資産（ローンなど）の内容やリスクを、投資家が追跡・把握できる状態のことです。サブプライム問題では、複雑な証券化によりリスクの所在が不明確になった反省から、この「追跡可能性」を確保するための情報開示体制の整備が強化されました。
商業用不動産（オフィスビルや商業施設など）を担保とするローン（貸付債権）を裏付けとして発行される証券化商品です。住宅ローン担保証券（MBS）の商業版といえます。