企業が資金調達を行う際、株主資本（自己資本）だけでなく、借入金や社債などの負債（他人資本）を利用することです。「てこ（Leverage）」の作用になぞらえられ、負債を利用することで、少ない自己資本で大きな事業を行い、株主の期待投資利回り（ROE）を高める効果があります。ただし、負債比率が高まると、景気悪化時のリスクも増幅されます。
1958年にモジリアーニとミラーによって提唱された、企業金融の基礎理論です。「法人税が存在しない」「倒産コストがない」などの完全市場を前提とした場合、「企業の価値はその資本構成（負債と資本の比率）に依存せず一定である（最適資本構成は存在しない）」という命題を導き出しました。
MM理論の非現実的な前提（法人税なし・倒産コストなし）を修正し、より現実に近づけた理論です。「負債の節税効果（プラス要因）」と「倒産コストの期待値（マイナス要因）」の相反する関係（トレードオフ）に着目し、両者のバランスによって企業価値が決まると考えます。この理論により、企業価値を最大化する「最適資本構成」の存在が説明されます。
支払利息が税務上の損金（費用）として認められることで、課税所得が減少し、結果として支払う法人税額が少なくなる効果のことです。この効果により、負債を利用する企業は、無借金企業に比べて、債権者と株主の合計で見た受取額（企業価値）が増加します。
負債比率が高まり、経営破綻のリスク（デフォルト・リスク）が増大することで生じる有形無形の損失です。法的整理にかかる弁護士費用などの直接的なコストだけでなく、信用不安による売上減少、従業員の離職、ブランド価値の毀損といった間接的なコストも含まれます。これらは企業価値を引き下げる要因となります。